コロナ禍後の在宅勤務と電話対応の実態とは？

在宅勤務の頻度が減少し、再び出社が増えている今、働き方はどう変わったのでしょうか？
今回は、株式会社リンクが在宅勤務を経験したことのある全国の会社員（正社員）を対象に行った、『2024年度 ワークスタイルと電話対応業務に関する意識調査』を紹介します。
 

■在宅勤務の実態とは？

コロナ禍で広がった在宅勤務ですが、今回の調査では「週2日以上の在宅勤務」を行う社員の割合が64.7%と、過去の調査よりも12.5ポイント減少している結果となりました。これにより、出社勤務の回帰が進んでいる様子が浮き彫りになっています。在宅勤務を支持する理由としては「移動時間がなくなることで仕事に集中できる」との声が多く、仕事のパフォーマンス向上に寄与していることも事実です。しかし、勤務状況が見えづらくなるため、成果が評価されにくいと感じる人も多く、この点が在宅勤務の課題として浮上しているようです。
 

■コミュニケーションツールの進化と課題

調査によると、在宅勤務中の社内外の連絡において、依然として携帯電話が主なツールとして使われており、社内外での使用率は7～8割に達しています。しかし、私用の携帯電話を業務に使用することに対して、「通話料の個人負担」や「仕事とプライベートの境界が曖昧になる」といった不満も多く報告されています。また、全体の50%がメールやチャットを使用することが多くなったと答えており、コミュニケーションの手段が多様化する一方で、それに伴う新たな課題も浮き彫りになっています。
 

■固定電話対応はどう変わったのか？

コロナ禍を経て、在宅勤務時の固定電話対応にも変化があったようです。社員の携帯電話への転送や交代制での出社対応は減少傾向にあり、代わりにパソコンで直接電話を受けられるシステムの導入が進んでいます。しかし、依然として固定電話対応のために出社するケースも少なくなく、このスタイルは今後も続く可能性があります。
 

■まとめ

在宅勤務と出社勤務のバランスが再び揺れ動く中、コミュニケーション手段の多様化とその課題、そして固定電話の将来について考えさせられる結果となりました。これからの働き方において、どのように技術や環境を整えていくかが鍵となるでしょう。
 
※出典元
（株）リンク調べ