［実態調査］企業が副業を認める理由と副業推進の状況は企業規模によって違う！

副業を認めている会社に所属していると、安心してギグワークに取り組むことができますよね。どのような理由で会社が副業を認めているかを知っておくと、本業と副業との重なりを感じ、スキルアップやキャリアアップに繋がる可能性があります。今回は、パーソルイノベーション株式会社がおこなった調査内容をもとに、副業を認めている会社が副業を認めた理由と、実際に従業員が副業をしている割合を企業規模ごとに解説します。
 

■企業規模ごとに異なる副業を認める理由とは

大企業からスタートアップまで363社の人事担当者を対象に実施されたパーソルイノベーション株式会社の調査では、副業を認める理由を企業規模ごとにランキング形式でまとめています。副業を認める理由としてそれぞれ1位になったのは、大企業では「働き方改革の一環」、中小企業では「収入の補助施策として」、スタートアップでは「禁止するべきものではないため」という回答だったそうです。
このように理由の1位は異なる一方で、2位はすべて「従業員に視野を広げてほしいため」がランクインしています。企業が副業を認める理由は、企業規模ごとに違いはあるものの、人材育成の面もあるということが伺えます。
 

■副業制度は大企業よりもスタートアップでの導入が進んでいる傾向

同調査内で、「あなたの所属企業では、どれくらいの従業員が副業を行っていますか？」とも質問しています。大企業と中小企業は約45％が「1～9％」と回答したのに対して、スタートアップは「1～9％」が33.3％、「20～29％」と「80％以上」がそれぞれ14.3％だったそうです。
副業は、スタートアップで積極的に推進されていることがわかります。また、大企業や中小企業でも、働き方改革やコロナ禍での働き方の多様化を受けて、今後副業制度が拡大していくと推測できます。
 

■まとめ

今回は、パーソルイノベーション株式会社の調査から、企業規模ごとに副業を認める理由の違いと共通点があり、現状では企業規模が小さいほど副業がしやすい環境にあることがわかりました。副業に関する取り組みは、企業規模にかかわらず進んでいくと思われるため、ギグワークを始めたいと考えている方は、所属している会社の取り組みに注目してみてください。