正社員の副業や兼業の動向を解説！2020年と2021年でどう変化した？

正社員の方で「副業や兼業をしたいけれど、してよいのだろうか」と一歩踏み出せずにいる方がいらっしゃるのではないでしょうか。実は、正社員として働く人の約1割が副業や兼業を実施しています。今回は、株式会社リクルートが行った調査を参考に、副業や兼業に関する動向について2020年と2021年の調査結果を比較しながら解説しますので、ご参考になさってください。
 
■副業や兼業を実施しているのは正社員のうち約1割
まず、正社員として働いている方のうち、どのくらいの割合の人が副業や兼業を行っているかをご紹介します。
株式会社リクルートは、2021年の調査で7,695人を対象に調査を行いました。「兼業・副業を実施中」が9.4％、「今後の実施意向あり」が46.5％、「今後の実施意向なし」が44.1％という結果が得られたようです。この割合は、2020年の調査結果と比較して、大きな変化はありません。
副業や兼業の実施意向があってもなかなか始められない方がいると言えそうですが、それでも実施している方が全体の約1割はいることがわかります。
 
■1人当たりの副業や兼業の数・契約期間は増加傾向

続いて、上記の「兼業・副業を実施中」の方が行っている、副業や兼業の数と契約期間について解説します。
1つめの副業や兼業の数について、2021年の調査結果は2020年の調査に比べて、「1つ」という回答の割合は減少し、「2つ」「3つ」は増加しました。
2つめの実施中の副業や兼業の契約期間についても、2021年と2020年を比較すると、2021年は「数時間や1日で完了する」「特に期間の定めがない」という回答の割合が減少し、1日以上の契約期間であるという回答はすべて増加しています。
これらのことから、2020年時点でクライアントが1社であったり、単発・短時間で仕事を受けていたりした方が、1年の間に実力をつけて受注量を増やしていっているのではないかと推測できます。
 
■まとめ
今回の調査から、正社員として働きながら、いくつかの副業や兼業を行っている方がいることがわかりました。クライアントや仕事量は、副業や兼業を始めたばかりの頃は少ないことが多いですが、継続することで増えていくことが、この調査結果から読み取ることができます。副業や兼業を始められる環境の方は、ぜひ一歩踏み出してみてください。